バーチャルオフィス｜レンタルオフィスならアントレサロン

バーチャルオフィスのメリット

自宅以外の住所で法人登記や開業届住所として一等地の住所を利用可能

自宅などを実質的なオフィスとして創業する場合でも、一等地の住所で法人登記や個人事業主の開業届をすると、その結果、信用力が上がり電話等の問い合わせが増えるなどの効果が期待できます。

起業時の初期費用を削減できる

一般的にオフィスの賃貸借契約には、保証金、礼金、前家賃など多額の費用が発生します。また、実際に事務所を借りるとなると電話、インターネット回線の敷設、OA機器やオフィス家具などの購入といった費用も大きな負担となりますが、バーチャルオフィスの場合はその費用も必要ありません。アントレサロンの場合は、入会金・登録料・初回利用料金等が一切かからず、月額3,800円（別税）から東京、神奈川、埼玉の住所を利用可能になるため初期投資を大きく削減することができます。

必要に応じてプランを追加できる

固定電話の番号が欲しい、名刺に携帯番号を載せるのは控えたいという方は、御社専用の電話番号も取得可能です。また、事業内容によっては、お客様からの電話が多く受信する事業者様もいますので、その場合は、電話秘書代行などのオプションを利用すると、電話応対を弊社が代行します。

郵便物等の受取りができる

バーチャルオフィスで、郵便物や宅配便などの受け取りをすることも可能です。自宅で登記などを行った場合は、法人名宛の郵便物、宅配便などが受け取りできないこともあります。また、郵便転送サービスなどのオプションを利用することにより、バーチャルオフィスに直接郵便物を引き取りに行かなくても自宅に転送することが可能です。

受付が常駐している

弊社のバーチャルオフィスは受付スタッフがいますので、アポイント無しでお越しいただいた来客などにも不審がられずに対応することが可能です。

打合せスペース、セミナールームも利用できる

普段は自宅などで業務をしている方でも、商談や打合せなどがある時は会議室を利用することができ、わざわざ打合せスペースも探す手間が無くなります。

アントレサロンの場合は、契約した住所だけではなく、弊社の全ての店舗の、会議室やセミナールームを利用することができますので、お客様の要望やご自身のスケジュールに合わせて場所を選ぶことも可能で、部屋のバリエーションもその時々で選ぶことができ、少人数での打合せや、セミナーやイベントの目的に合わせて必要な会議室、セミナールームを活用することができます。

バーチャルオフィスのデメリット

同じ住所を利用している会社などが多い

バーチャルオフィスの場合は、同じ住所を利用している会社が多くいますので、インターネットなどで検索するとバーチャルオフィスということが分かる可能性があります。

法人銀行口座の開設が困難

バーチャルオフィスでの法人口座の開設が難しくなっているようです。しかし弊社の場合は、都市銀行、地方銀行、信用金庫などで銀行口座開設の実績が数多くあります。金融機関には、事業内容がわかるような必要書類を提出し、事業内容などをご自身でしっかりと説明できると口座の開設は難しくないようです。 場合によっては、アントレサロンの近くの信用金庫等のご担当者を直接紹介することも可能です。

許認可を取得が困難

労働者派遣事業・職業紹介事業や宅地建物取引業の申請、古物商など、業種によってはバーチャルオフィスプランでは許認可が得られない可能性があります。その場合は、フリーデスクプラン、個室プランがお勧めです。また、許認可が必要な事業を行う、また、将来的に行う可能性のある場合は、プラン変更後、許認可が取得できるかを事前に調べておきましょう。

バーチャルオフィス運営会社の実績

バーチャルオフィスの運営会社についてもしっかりと調査することをお勧めします。法人登記の住所地として利用している場合は、運営会社が倒産あるいはレンタルオフィスを撤退してしまうと住所が利用できなくなってしまい、別の住所に移転登記などをしなければならず、費用が余計にかかってしまいます。

その為、運営会社が何年運営しているか、契約者数はどの程度いるのかなどを内覧時や契約時にしっかり確認するようにしましょう。

バーチャルオフィスはこんな方におすすめ

• とにかく起業時に費用は最低限で起業したい
• 普段は自宅などで仕事しているが一等地の住所で法人登記や名刺住所として利用したい
• 地方の企業が支店や営業所として利用したい
• パソコン1台あれば仕事ができる職種の方
• セミナー講師やコンサルタントの方
• 自宅なのでお客様を招けないが、会議室で打合せなどをしたい方