所得保障保険とは？仕組み・必要性・選び方をわかりやすく解説

病気やケガで働けなくなると、収入は一気に途絶えてしまいます。会社員であれば傷病手当金が一定期間支給されますが、金額は給与の3分の2ほど。さらに自営業者の場合は公的な所得補償制度がほとんどなく、思わぬリスクに備えることが難しいのが実情です。こうした“働けないリスク”から家計を守るために注目されているのが「所得保障保険」です。本記事では、その仕組みや必要性、選び方のポイントをわかりやすく解説します。

1）所得保障保険とは？

所得保障保険とは、病気やケガで働けない状態になったとき、給料のように毎月一定額を受け取れる保険のことです。「働けないリスク専用の保険」であり、生活費等をカバーすることを目的としています。
一般的には、医師の診断によって就業不能状態と認められると、設定した保険金が毎月支払われます。支払い期間は商品によって幅があります。

2）どんな仕組みで給付される？

所得保障保険の基本的な仕組みは次の通りです。

1. 被保険者が病気・ケガで働けなくなる
   医師の診断書などによって「就業不能状態」と判断されます。
2. 免責期間を経て給付が開始
   免責期間とは、働けなくなってから給付が始まるまでの待機期間のこと。免責期間を長くすると保険料は安くなります。
3. 就業不能の状態が続く限り給付が継続
   契約時に設定した給付期間に応じて、お金が毎月受け取れます。
4. 回復して働けるようになったら給付終了
   状態が改善すれば支払いは終了します。

生命保険のように「まとまった一時金」が出るタイプではない点が特徴です。

3）所得保障保険が必要な人とは？

自営業者・フリーランス
自分が働けなくなれば、収入はゼロになります。公的な所得補償制度も薄く、リスクは最も高い層です。

住宅ローンを返済中の人
働けなくなると、毎月のローン返済が家計を圧迫します。団信でカバーできない「一時的な就業不能」に備える意味で効果的です。

家計を支える主たる収入源の人
夫婦共働きが一般的になってきているとはいえ、どちらかの収入比率が大きい場合は、その人の「働けないリスク」が家計全体に直結します。

長期的な療養リスクに備えたい人
長期の休職につながる病気は誰にでも起こり得ます。医療保険だけではカバーしきれない生活費を補う意味で重要です。

4）所得保障保険を選ぶ際のポイント

①給付条件（就業不能の定義）を必ず確認

「どの状態になれば給付されるのか」は保険ごとに異なります。

• 自分の職務ができない状態
• すべての職務ができない状態
• 入院が必要な状態

など定義が異なるため、条件が厳しすぎる商品は避けるほうが無難です。

②給付期間は“生活への影響”で決める

短期（1〜2年）で十分な人もいれば、より長いほうが安心な人もいます。
家族構成・貯蓄額・職種に合わせて選びましょう。

➂免責期間は家計の余力で決める

貯金で数ヶ月の生活費をまかなえるなら、免責期間90日などの長め設定で保険料を抑えるのも一案です。

➃精神疾患の保障があるか確認

うつ病・適応障害などは休職原因として多いですが、保障対象外の商品もあります。対象となる病気の範囲は必ずチェックしましょう。

➄保険料の継続負担を考える

働けないリスクは保険料の“安さ”で判断するものではありませんが、無理のない保険料かを見極めることが大切です。

5）アントレサロンの所得保障保険

アントレサロンでは、経営者、フリーランスの方が病気やケガで働けなくなったときに、生活費用をサポートする保険があります。
「福利厚生が手薄」「起業したばかりで収入が安定していない」などといった不安が解消できます。
お手頃な保険料であり、インターネットで簡単申し込みができるようになっており、次の2つのタイプが用意されています。

※ 精神疾患・妊娠・出産などを除く

詳しくはこちらをご覧ください。

6）所得保障保険がもたらす安心とは？

所得保障保険の最大の価値は、収入が途絶える不安から解放され、治療に専念できることです。生活費やローン返済の心配が軽減すれば、焦りやプレッシャーによる病状の悪化も防げます。
現代は、身体だけでなく精神的な理由で働けなくなるケースも増えています。そんな時に「収入がある」という事実は、本人と家族に大きな安心感をもたらします。

7）まとめ

所得保障保険は、働けなくなるリスクに備える現実的で心強い保険です。
特に自営業者・フリーランス、住宅ローンを組んでいる人、家庭の大黒柱となっている人には高い必要性があります。
選ぶ際は、商品をよく比較し、自分の働き方や家計に合ったバランスを見極めましょう。
「もしもの時に生活を守る」ために、ぜひ一度、所得保障保険を検討してみてください。