リスクが高い起業をしてしまう人の3つの失敗パターン

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起業を目指している方のビジネスプランをお聞きしていると、それはリスクが大きいのではないか、と感じるケースがいくつかあります。

リスクがあることを把握し、その対策も立てたうえでの起業でしたら良いのですが、危険なのは、リスクを把握せずに起業しようとしてしまうケースです。

ここでは、リスクの高いビジネスプランで失敗しがちなケースをお話ししたいと思います。

1.人・物にまつわるパターン

「人」と言うと、従業員の雇用を思い浮かべると思います。

起業当初は売上が少なく、赤字になるというケースはよくありますが、雇用をしてしまうと、売上があってもなくても、給与(人件費)を支払わなければならないため、費用負担がかさみます。

また、採用活動はコストと面接などの労力がかかる割に、必要な人員が採用出来るのか、採用者が定着して働いてくれるのかという心配があります。

人員が確保できなければ、顧客への商品・サービスの提供が滞ってしまうリスクが高くなります。

一方で人員を過剰に雇用してしまっても、人件費がかかり過ぎるため、資金が目減りしてしまうというリスクがあります。段階とバランスを見通して、採用活動を進める必要があります。雇用せず、外部で委託などをするケースでも同様です。

また、一部の人員が事業の大部分を担っているという状況になってしまっていると、その人員が病欠や退職してしまった途端に、商品・サービスの提供が滞ってしまうこともあります。

そのほかにも顧客が1社だけという状況だとすると、その顧客との関係に変化が生じてしまうと会社全体への影響が大きくなってしまいます。

続いて、「物」としては、自社が提供する商品・サービスに仕入れが必要な場合、在庫のリスクがあります。少なすぎると提供が滞ってしまい、機会を損失することに繋がります。一方で過剰すぎると仕入れの費用がかさむだけでなく、保管スペースの確保が必要になるうえ、売れ残りとして倉庫へ眠らせてしまうのは負担が増えるだけになってしまいます。

2.お金にまつわるパターン

「お金」と一言にいっても、支払うお金なのか、もらうお金なのかに分かれます。

まず支払うお金でいうと起業当初の設備資金運転資金があります。設備資金は事業を始める際にかかる初期投資ですが、事務所や店舗の敷金・保証金、内装工事費、機器・備品やソフトウェアの購入等、金額が膨らむものが多くあります。この設備資金が高額になってしまうと、その後の事業活動に充てる資金が十分に残らなくなってしまいます。

運転資金は人件費、賃料や広告宣伝費など、毎月かかる経費の事ですが、売上よりも多い額の経費をかけていると、用意していた資金が目減りしてしまい、資金の枯渇につながります。

ですので、資金の使途は金額と使うタイミングをしっかりと見通す必要があります。

また、そもそも起業に必要な資金を用意することができるかどうかが問題になることもあります。

自己資金(自身の財産)で全て賄うというケースでは心配ありませんが、借り入れをするというケースでは、審査があり、通らない可能性が残ること、希望額を満額借り入れできるかはわからないということがあります。

そのほか、自社の商品・サービスの利益率が低いと、いくら販売しても手元にお金が入ってこないというリスクがあります。値付けについては、販売前に慎重に検討する必要があります。

一方で、支払いサイトの問題もあります。顧客に対して請求してから、実際に支払われるまでのタイムラグが長いと、支払いが入るまでの期間の資金繰りをどのようにするかを考えなければなりません。

3.情報にまつわるパターン

情報が不足しているために陥るリスクです。

例えば会社員だった人が、思い立ってカフェを始めるなど、今までの職歴などでは未経験の分野で、その業界のやり方や特徴を知らないままに起業してしまうと、失敗するリスクは非常に高くなります。

また、はやり廃りのサイクルが早い業界だと、常にトレンドに合わせなければならず、十分な売上が出ないうちに、次のトレンドに対応しなければならないという事態になってしまします。

そのほか、顧客の規模や属性が違っているにも関わらず、その情報を活用せずに前職と全く同じやり方をしてしまう場合もこれにあたります。

おわりに

これまでに失敗するリスクの高い起業パターンをお話してきましたが、上記が絶対にダメだという事ではありません。

失敗しないために大切なことは、事前にどんなリスクが潜んでいるか、それに対してどのような対策を施すか等、しっかりと準備をすることです。

事業計画書を作りながら準備をしていくと、抜け漏れが少なくなり、失敗するリスクを下げることができます。

また、一人で抱え込まないようにすることも大切です。

第三者の意見は貴重ですので、事業計画書の作成にしても、その前のアイデア段階でも、周囲の人や起業支援者の反応や意見を聞いてみることをお勧めします。